この記事の要点
- ADRは売れた1室の平均単価、RevPARは全室あたりの売上、稼働率(OCC)は売れた割合。RevPAR=ADR×稼働率でつながる(3つの関係)
- 観光庁の2025年(確定値、2026年7月6日公表)の客室稼働率は、全体61.6%、旅館38.2%。従業者数9人以下の施設は35.6%(平均・目安)
- ADR・RevPARの全国平均は、当社が確認した範囲では公的統計に見当たらない。単価は自施設の前年同月と比べる
- 民泊は、稼働率ではなく届出住宅あたりの宿泊日数が公表され、2026年6〜7月の2か月は15.4日(民泊)
- 採算ラインは、固定費 ÷(ADR − 1室あたりの変動費)÷ 販売可能室数。毎月つける10項目はチェック表にまとめた
ADRは売れた客室1室あたりの平均単価、RevPARは販売できる全室で割った1室あたりの売上、稼働率(OCC)は販売できる客室のうち売れた割合です。RevPARは「稼働率 × ADR」で求められ、3つは1つの式でつながっています。
稼働率だけでは、高く売れたのか安く売ったのかが分かりません。ADRだけでは、何室売れたのかが分かりません。3つを並べると、売上が何で動いたかが分かります。
宿泊施設の直販強化とマーケティングを支援するRetra(株式会社リトラ)が、2026年11月19日時点で、計算式、公的統計の平均、採算ラインの出し方、毎月の記録のしかたをまとめます。平均は、観光庁の原典で確かめた値だけを載せました。計算例は仮の数字で、未確認のことは「確認できていません」と書きます。
ADR・RevPAR・稼働率(OCC)とは:3つの関係を1つの式で
例は、10室の宿の30日間です。
- 稼働率(OCC):販売できる客室のうち、売れた割合です。OCCはOccupancy(オキュパンシー)の略です。販売できる客室は延べ300室(10室 × 30日)で、210室売れたら、210 ÷ 300 = 70%です。
- ADR:売れた客室の、1室1泊あたりの平均単価です(Average Daily Rate。客室単価とも)。客室売上を、売れた室数で割ります。売れなかった部屋は入りません。
- RevPAR(レブパー):販売できる客室1室あたりの売上です(Revenue Per Available Room)。客室売上を販売できる室数で割り、売れ残りも分母に入ります。
RevPAR = ADR × 稼働率
「客室売上 ÷ 販売できる室数」は、ADR(客室売上 ÷ 売れた室数)に、稼働率(売れた室数 ÷ 販売できる室数)を掛けたものと同じだからです。稼働率70%、ADR14,000円なら、RevPARは9,800円です。
ADRは売れ残りが増えても高く出て、稼働率は安売りで満室にしても高く出ます。RevPARには、稼働率と単価の両方が反映されます。
用語と計算式の一覧表:ADR・RevPAR・OCC・DOR・ラックレート・GOPPAR
| 用語(読み方) | 計算式 | 意味・注意 |
|---|---|---|
| 稼働率・OCC(オーシーシー。現場では「オキュパンシー」とも) | 販売室数 ÷ 販売可能室数 | 観光庁の客室稼働率は「利用客室数 ÷(客室数 × 日数)」 |
| ADR(エーディーアール) | 客室売上 ÷ 販売室数 | 1室1泊の平均単価。1人あたりではない |
| RevPAR(レブパー) | 客室売上 ÷ 販売可能室数 = ADR × 稼働率 | 売れ残りも含めた、1室あたりの売上 |
| DOR(ディーオーアール) | 延べ宿泊人数 ÷ 販売室数 | 1室あたりの平均宿泊人数。英語の元の言葉は資料で違うため、日本の現場での意味で書く |
| ラックレート | 計算式はない | 割引前の基準料金。実際に売れた平均のADRとは別物。「◯%引き」の表示は料金表示の決まりに注意 |
| GOPPAR(ゴップパー) | 営業総利益(GOP)÷ 販売可能室数 | 利益を1室あたりで見る。GOPはどこまで費用を引くかが資料や施設で違う |
※ 稼働率の行は観光庁「宿泊旅行統計調査 用語の解説」(2026年11月19日確認)に基づきます。ほかの用語は、当社が確認した範囲では公的な定義が見つからず、一般的な定義として当社が整理しました。
計算例と、よくある計算の間違い
10室の宿の30日の月で、1ステップずつ計算します。数字はすべて仮のもので、レベニューマネジメントの記事の例と同じです。
- 販売できる客室:10室 × 30日 = 300室
- 稼働率:210室売れたなら、210 ÷ 300 = 70%
- ADR:客室売上が2,940,000円なら、2,940,000円 ÷ 210室 = 14,000円
- RevPAR:2,940,000円 ÷ 300室 = 9,800円(0.7 × 14,000円でも同じ)
販売できる客室を「除く」か「除かない」か
同じ月に、2室が10日間、修繕で売れなかったとします。20室(2室 × 10日)を分母から除くかで、数字が変わります。
| 項目 | 除かない | 除く |
|---|---|---|
| 販売可能室数 | 300室 | 280室(300 − 20) |
| 稼働率 | 70%(210 ÷ 300) | 75%(210 ÷ 280) |
| RevPAR | 9,800円 | 10,500円(2,940,000円 ÷ 280) |
売上は同じでも、除くと稼働率とRevPARは高く出ます。観光庁の用語の解説は、総客室数を「客室数に各月の日数を掛けたもの」と書き、修繕中の扱いは書いていません。当社の無料のExcelシートは、除く方法です。京都市観光協会の月報も、改装中の客室を販売可能客室数から除いています(公的統計ではない例)。どちらにするかの決まりは、当社が確認した範囲では見つかりません。施設で決めて、書き残し、毎月同じにします。
よくある計算の間違い
- 月のADRを、日ごとのADRの平均で出す:1日目に10室を10,000円、2日目に2室を20,000円で売ると、日ごとの平均は15,000円です。正しいADRは(100,000円 + 40,000円)÷ 12室 = 約11,667円です。稼働率も、日によって販売可能室数が違う月(修繕・休館など)は、日ごとの%を平均せず、月の合計で割ります
- 税込と税抜、食事、宿泊税や入湯税の扱いが混ざる:どちらかに決めます。1泊2食の旅館は、食事込みの料金で計算し、毎月同じ基準にします(宿泊税とは?)
- 1人あたりの料金と、1室あたりの料金を混ぜる:ADRは1室あたりです。人数はDORで別に見ます
- キャンセル料・ノーショー・無料宿泊の扱いが決まっていない:売上や販売室数に入れるかを決めます
稼働率の平均・目安:観光庁の宿泊旅行統計調査(公的統計)
全国の稼働率の平均は、観光庁の「宿泊旅行統計調査」で見られます。対象は、旅館業法の営業許可を得たホテル、旅館、簡易宿所、会社・団体の宿泊所などで、客室稼働率は、利用客室数を総客室数(客室数 × 各月の日数)で割った値です(用語の解説)。回収した調査票から推計した値で、誤差を含みます(2025年の報告書)。
全国の平均(2025年1〜12月・確定値)
2025年の年間値は、2026年2月27日に速報値、7月6日に確定値が公表されました。年間の最新は、この確定値です(2026年11月19日時点)。
| 宿泊施設のタイプ | 客室稼働率(2025年) | 1室あたりの宿泊人数 |
|---|---|---|
| 全体 | 61.6% | 1.64人 |
| 旅館 | 38.2% | 2.24人 |
| リゾートホテル | 56.9% | 2.38人 |
| ビジネスホテル | 75.3% | 1.34人 |
| シティホテル | 74.1% | 1.77人 |
| 簡易宿所 | 29.6% | 2.07人 |
※ 出典:観光庁「宿泊旅行統計調査(2025年・年間値(確定値))」2026年7月6日公表、同・集計結果(2026年11月19日確認)。「1室あたりの宿泊人数」は、集計結果の延べ宿泊者数を利用客室数で割った当社の計算で、観光庁の公表した指標ではありません。
全体は、前年より2.0ポイント高く、2019年より1.1ポイント低い値です。ビジネスホテルと旅館は、2倍近い差です。旅館・リゾートホテル・簡易宿所は、1室あたりの平均が2人を超えています。
規模でも違う:従業者数9人以下は35.6%
従業者数の規模別では(全タイプの合計。報告書の表7)、0〜9人は35.6%、10〜29人は70.4%、30〜99人は71.5%、100人以上は70.8%です。小さな宿は、61.6%より35.6%のほうが規模の近い数字です。観光庁は、2026年1月分から調査対象を分ける基準を従業者数から客室数に変えており、第2次速報の集計結果には客室数別の稼働率もあります。月の速報値ですが、2026年8月の1〜19室は34.0%(全体64.6%)です(第8表)。
月でも違う:2025年の最も低い月と高い月(集計結果の第8表)
| 宿泊施設のタイプ | 最も低い月 | 最も高い月 |
|---|---|---|
| 旅館 | 33.0%(1月) | 45.7%(8月) |
| リゾートホテル | 50.6%(6月) | 67.5%(8月) |
| ビジネスホテル | 66.6%(1月) | 81.4%(10月) |
| シティホテル | 66.9%(1月) | 80.3%(10月) |
| 簡易宿所 | 24.5%(12月) | 39.1%(8月) |
直近は、2026年9月(第1次速報、2026年10月30日公表)で、全体62.6%、旅館43.8%、リゾートホテル60.5%、ビジネスホテル76.9%、シティホテル74.6%、簡易宿所27.5%です。回収できた調査票(有効回収率30.8%)による推計で、11月30日公表予定の第2次速報で改定される可能性があります。観光庁は、2026年分は調査の区分の見直しにより、前年との差に見直しの影響が含まれる可能性があると注記しています(2026年10月30日の公表資料)。月の数字は、同じ月の前年と比べます。
都道府県でも違う
| 都道府県 | 全体 | 旅館 |
|---|---|---|
| 全国 | 61.6% | 38.2% |
| 大阪府(全体で1位) | 78.6% | 49.0% |
| 東京都 | 76.3% | 41.7% |
| 長野県(全体で47位) | 39.0% | 27.2% |
※ 出典:同上(2026年7月6日公表)。旅館が最も高いのは香川県の54.0%です。ほかの都道府県は、集計結果の第8表で見られます。
自分の宿と比べるときは、数え方(観光庁は客室数 × 日数)、タイプ、都道府県、規模、月を揃えます。平均は目標ではなく、規模も立地も違う施設が混ざった数字です。採算ラインは、自施設の数字から出します。
ADR・RevPARの全国平均は、公的統計に見当たらない
宿泊旅行統計調査の調査事項は、施設の名称・所在地・タイプ、客室数と収容人数、従業者数、宿泊目的、延べ宿泊者数、利用客室数、国籍などです(2025年の報告書)。宿泊料金や客室売上は含まれていません。当社が確認した範囲では、全国のADR・RevPARの平均を公表した公的統計は見つかりませんでした。調査会社やブログの数字は、出どころで意味が違うため、当社は使いません。
地域によっては、観光協会が協力ホテルの回答をもとに、稼働率・ADR・RevPARを月報にしています。たとえば京都市観光協会データ月報(2026年9月、10月30日公表)は、市内の主なホテル117施設(市内のホテルの施設数の約42%)が対象です(公的統計ではありません)。自分の地域にもないか調べてください。単価の目安は、自施設の前年同月と採算ラインで作ります(当社の考え)。
民泊の稼働率の平均:観光庁「住宅宿泊事業の宿泊実績」で言えること
民泊(住宅宿泊事業)は、上の統計(旅館業法の許可施設)とは別に、観光庁が集計しています。住宅宿泊事業者は、届出住宅に人を宿泊させた日数などを、定期的に都道府県知事に報告します(住宅宿泊事業法 第14条)。公表されるのは稼働率ではなく、宿泊日数や宿泊者数などで、2か月ごとです。
- 宿泊日数:毎年4月1日正午から翌年4月1日正午までに人を宿泊させた日数で、正午から翌日の正午までを1日とします(施行規則 第3条)。年180日以内が事業の条件です(法 第2条第3項)
- 「届出住宅あたり」:観光庁の別表は、実績を「報告件数」で割っています。2026年6〜7月は、届出住宅42,587件のうち報告は36,197件(報告率85.0%)です
| 対象期間(2か月) | 公表日 | 届出住宅あたりの宿泊日数 |
|---|---|---|
| 2025年4〜5月 | 2025年7月31日 | 17.3日 |
| 2025年6〜7月 | 2025年9月30日 | 15.6日 |
| 2025年8〜9月 | 2025年11月28日 | 17.2日 |
| 2025年10〜11月 | 2026年1月30日 | 20.3日 |
| 2025年12月〜2026年1月 | 2026年3月31日 | 17.3日 |
| 2026年2〜3月 | 2026年5月29日 | 17.2日 |
| 2026年4〜5月 | 2026年7月31日 | 17.9日 |
| 2026年6〜7月(最新) | 2026年9月30日 | 15.4日 |
※ 出典:観光庁「住宅宿泊事業の宿泊実績について」の各回の公表資料(一覧ページ、最新は2026年6〜7月分)。2026年11月19日確認。報告のあった住宅あたりの日数です。
この表から、次のことが言えます(計算は当社)。
- 年間では約105日:2025年度(2025年4月〜2026年3月)の6回を足すと104.9日です。報告した住宅の数が回ごとに違うため、目安です。年180日の上限の6割弱です
- 稼働率に直すと:2026年6〜7月の15.4日は、2か月(61日)の約25%です。年105日は365日の約29%、年180日の上限は約49%です
宿泊が0日でも報告した住宅は平均に入ると考えられます(当社の読み。報告は届出住宅ごとの義務です:施行規則 第12条第2項)。報告しなかった約15%の住宅は入りません。1戸の住宅を1単位として数えるため、ホテルの客室稼働率と並べて比べる数字ではありません。旅館業法の許可を取った民泊は、住宅宿泊事業の届出住宅ではないため、上の統計の簡易宿所などに入ると考えられます(当社の読み)。
自分の民泊の稼働率を出すときは、分母を「365日」にするか「予約を受けられる状態にした日数」にするかで数字が変わります。決めて、毎月同じにします。
採算ライン(損益分岐の稼働率)の計算:固定費・変動費・ADRから出す
「稼働率は何%あれば黒字か」に、全国共通の数字はありません。当社が確認した範囲では、公的な資料にも基準は見つかりませんでした。固定費の重さと、1室あたりに残る金額が、施設で違うためです。自施設の数字から、割り算で出せます。
用意する3つの数字
- 固定費:売れても売れなくても毎月かかる費用です。人件費の固定分、家賃、ローン、リース、システム費、保険、減価償却費などです。ローンは、利息だけなら損益、返済額の全部なら資金繰りの目安です。減価償却費は現金が出ないため、損益で見るなら入れ、資金繰りで見るなら入れません。何を入れるかを決め、毎月同じにします
- 1室あたりの変動費:1室売れるごとに増える費用です。清掃、リネン、アメニティ、食材などです。OTA手数料のように売上に比例する費用は、ADRに料率を掛けて足します
- ADR:前の節の、1室の平均単価です
損益分岐の稼働率 = 固定費 ÷(ADR − 1室あたりの変動費)÷ 販売可能室数
10室の宿、30日の月で計算します。数字はすべて仮です。月の固定費は1,650,000円、ADRは14,000円、1室あたりの変動費は3,000円とします。
- 1室売れて残る金額:14,000円 − 3,000円 = 11,000円(固定費に回せる金額)
- 損益分岐の販売室数:1,650,000円 ÷ 11,000円 = 150室
- 損益分岐の稼働率:150室 ÷ 300室 = 50%
確かめます。150室 × 14,000円 = 2,100,000円から、変動費450,000円と固定費1,650,000円を引くと0円です。目標の利益があるときは、固定費に足して計算します。OTA手数料が売上の10%(仮)なら、変動費は3,000円に1,400円を足した4,400円で、損益分岐は1,650,000円 ÷ 9,600円 = 約172室、稼働率は約57%に上がります(OTA手数料はいくら?)。
| ADR | 1室売れて残る金額 | 損益分岐の稼働率 |
|---|---|---|
| 12,000円 | 9,000円 | 約61.1% |
| 14,000円 | 11,000円 | 50.0% |
| 16,000円 | 13,000円 | 約42.3% |
※ すべて仮の数字です。固定費1,650,000円、変動費3,000円、販売可能室数300室で計算しました。
ADRが2,000円下がると、損益分岐の稼働率は約11ポイント上がります。単価を下げて稼働率を上げるときは、新しい損益分岐を超えるかを確かめます。損益分岐は、実際の稼働率や平均と並べ、高いなら、稼働率を追う前にADR・変動費・固定費を見直します。民泊は、分母を365日にした損益分岐が約49%(年180日の上限)を超えると、上限まで売っても赤字です。条例で営業できる期間がさらに短い地域では、その日数で計算します(住宅宿泊事業法 第18条)。
RevPARが下がったとき:ADRと稼働率のどちらで下がったかを見る
前年は稼働率70%、ADR14,000円、RevPAR9,800円とします(仮の数字)。
| 項目 | A:稼働率が下がった | B:ADRが下がった |
|---|---|---|
| 稼働率 | 60% | 70% |
| ADR | 14,000円 | 12,000円 |
| RevPAR | 8,400円 | 8,400円 |
RevPARはどちらも8,400円(約14%減)ですが、Aは「売れる部屋が減った」、Bは「安く売った」で、見るところが違います。
| 何が動いたか | まず確かめること | 打ち手の例 |
|---|---|---|
| 稼働率が下がった | 予約が遅い日・曜日はどこか。同じ月の地域の平均も下がっているか | 写真・プラン・口コミ、公式サイトの予約導線、販売経路の見直し |
| ADRが下がった | 値下げした日、安いプランの比率、経路別の売上、DORの低下 | 値下げの下限を決める、連泊や特典など条件で差をつける |
| RevPARは同じで手取りが減った | OTAの比率が上がっていないか | 手数料を引いた手取りのRevPARで見直す |
手取りのRevPARは、レベニューマネジメントの記事で解説しています。稼働率を上げる集客は、宿泊施設の閑散期対策にまとめました。
自分の宿の数字の記録のしかた:毎月つける10項目のチェック表
毎月同じやり方で記録すると、前年や平均と比べられます。月末か月初に、次の10項目をつけます。
| 項目 | 記録のしかた | 使う場面 |
|---|---|---|
| 1. 販売可能室数 | 客室数 × 日数。休業・修繕を除くかを決めて、毎月同じに | 稼働率・RevPAR |
| 2. 販売室数 | 泊まった室数(連泊は1泊1室)。無料宿泊の扱いを決める | 稼働率・ADR |
| 3. 客室売上 | 税込か税抜かを決める。食事込みなら込みで | ADR・RevPAR |
| 4. 延べ宿泊人数 | 泊まった人数 × 泊数の合計 | DOR |
| 5. 稼働率・ADR・RevPAR・DOR | 上の数字から計算。月の合計で割る | 毎月の成績表 |
| 6. 前年同月との差 | 稼働率・ADR・RevPARの差を並べる | どちらで動いたか |
| 7. 経路別の売上と手数料 | OTA、公式サイト、電話、リピートなど | 手取りのRevPAR |
| 8. 固定費・1室あたりの変動費 | 固定費の合計と、清掃・リネン・食材などの1室分 | 損益分岐 |
| 9. 損益分岐の稼働率 | 固定費 ÷(ADR − 変動費)÷ 販売可能室数 | 実際の稼働率との差 |
| 10. 比べる平均とメモ | 観光庁の同じタイプ・都道府県・月の稼働率。休館・行事・料金を変えた日 | 地域の中での位置、理由の記録 |
1〜3と5の稼働率・ADR・RevPARの計算と、手数料を引いた手取りのRevPARは、無料のExcelシートで自動計算できます(会員登録は不要。レベニューマネジメントの記事で配布)。日ごとの数字は、予約台帳やPMSから集計できます。
稼働率が伸びない原因が「見つけてもらえていないこと」にありそうなときは、公式サイト・Googleビジネスプロフィール・Instagramの現状を、無料診断でお伝えします。集客施策の組み立てはマーケティング支援でも承ります。
まとめ
- RevPAR = ADR × 稼働率。数え方は施設で決めて、毎月同じにする
- 公的な平均は観光庁の客室稼働率で、2025年は全体61.6%、旅館38.2%、従業者数9人以下は35.6%。ADR・RevPARの全国平均は、公的統計に見当たらない(当社が確認した範囲)
- 民泊は、届出住宅あたりの宿泊日数が公表されている
- 採算ラインは、固定費 ÷(ADR − 変動費)÷ 販売可能室数。RevPARが下がったら、ADRと稼働率のどちらが動いたかを先に見る
本記事は2026年11月19日時点の公的統計・公開情報に基づく一般的な解説です。統計は公表のたびに更新・改定されます。経営判断は自施設の数字と、必要に応じて税理士などの専門家にご相談ください。
数字の見方や料金の見直しのご相談はお問い合わせから、公式サイト・MEO・Instagramの現状は無料診断でお伝えします。公式サイト・MEO・Instagram・Web広告などの集客施策は、マーケティング支援で承ります。
よくある質問
ADRとRevPARの違いは何ですか?
ADRは、売れた客室だけの1室あたりの平均単価で、客室売上を売れた室数で割ります。RevPARは、売れ残りも含めた、販売できる客室1室あたりの売上で、客室売上を販売可能室数で割ります。「ADR × 稼働率」でも求められ、ADRが14,000円で稼働率が70%なら、RevPARは9,800円です。
ホテル・旅館の稼働率の平均はどのくらいですか?
観光庁の宿泊旅行統計調査の2025年(確定値、2026年7月6日公表)では、客室稼働率は全体で61.6%です。旅館38.2%、リゾートホテル56.9%、ビジネスホテル75.3%、シティホテル74.1%、簡易宿所29.6%でした。月や都道府県でも違います。
RevPARの目安はいくらですか?
当社が確認した範囲では、RevPARの全国平均を公表した公的統計は見つかりませんでした。目安は、自施設の前年同月と採算ラインから作ります。自施設のADRに、同じタイプ・地域の稼働率の平均を掛けると、平均並みに売れたときの目安になります(当社の考え)。
DORとは何ですか?
DORは、1室あたりの平均宿泊人数です。延べ宿泊人数を、売れた室数で割ります。売れた10室に合計18人が泊まれば1.8です。
民泊の稼働率の平均はどのくらいですか?
観光庁は、民泊の稼働率を公表していません。公表されているのは宿泊日数などで、2026年6〜7月の2か月は、報告のあった届出住宅あたり15.4日でした。2025年度の6回の合計は、当社の計算で約105日です。
稼働率は何%あれば黒字になりますか?
全国共通の数字はありません。固定費 ÷(ADR − 1室あたりの変動費)÷ 販売可能室数で、自施設の損益分岐の稼働率を出します。仮の例(固定費1,650,000円、ADR14,000円、変動費3,000円、10室の30日)では50%です。
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